はじめに
今回は「お金の悩み」別対処法についてお話します。
お金の悩み別対処法５つ
１・貯金ができない
貯金ができないなら、対策を取らなければ貯まらないのは当たり前です。貯金を自分の意志でなんとかしようとするのは無理なんです。そこで強制力を使います。具体的には給与振込口座から毎月自動引き落としで定期積金口座に移すシステムを申し込んで設定します。
「余ったら貯金しよう」
は絶対に貯まりません。最初に貯金分を引いてしまい、その残りで生活するんです。
２・老後資金が不安（2000万円問題など）
老後のことが不安なのは何歳まで生きるかわからないという前提があります。つまり老後資金の悩みとは、長生きリスクなんです。
ところが長生きリスクと、老後のゆとりある生活費などをごちゃごちゃにして考えるから混乱して不安になるんです。まず、2千万という金額はいったんわきに置きましょう。
老後資金を考えるとき、まずは大前提として自分の生活費を知っていることが大事です。最低、いくらあれば一年暮らせますか？
同時に確認したいのは自分が将来受け取る年金です。50歳から、将来受け取る年金見込額が「ねんきん定期便」に記載されます。
ただ、ここで注意しないといけないのは「ねんきん定期便」には記載されない年金があります。それらを50代のうちに確認しておいたほうが良いです。特に大企業勤務正社員で勤務した人は年金定期便にかかれない年金があります。見込みの年金が感覚的に「思ったより少ない」と感じたら、それは正解のことがあります。年金定期便に書かれない年金がないか確認したほうがいいです。
こちらに筆者の例を書いています。
年金だけでは足りないと感じる人が多いとして、いくら足りないのか。その不足額を補填する方法はいくつか考えられます。
- いくらの生活費が必要か現実を把握する
- 年金をいくら受け取れるか調べる
- 貯蓄をがんばる
- 新NISA、iDeCoで老後資金を積み立てる
- 仕事をする
- 副業する
- 節約する
やたら不安になっても、現状がわからないことには対策できないんですよね。ところがそもそもいくら生活費がかかっているかを知らない人は多いです。
老後資金が足りないとして、それが生活できないレベルなのか、それとも孫の小遣いをやったり旅行するゆとりが足りない感じなのかでも対策は変わります。
実際私たちの親世代とは違い、定年退職しても継続雇用で夫のように働く人が多数です。また、フルタイム勤務ではなくても非正規で働けば多少の収入になります。人によっては多少働くほうが生活に張りが出ていいという人もいます。
若いうちから公的年金以外に自分年金を作っておくと、将来のゆとりが変わります。必ずしもiDeCoで積まなくても新NISAである程度自由度を設けるほうが筆者は好みです。
ただ、様々な事情があってどうやっても生活できないレベルならば行政に相談する必要があります。
３・子どもの教育費・進学費用
結論を言うと、親や祖父母に資金があるなら出しても良いけれど、ないならないなりにあきらめるしかありません。
また、前提としてこう言ってはなんですが、
「当の子供のレベルがどうか」
という問題があります。小学生くらいは夢を見たとしても中学2年生くらいになるとおよそ現実的な事実が見えます。もちろん人の可能性は無限なので、そこから延びるということはゼロではないけれど、問題は資金です。資金があるなら夢にかけてもいいけれどそうではなく、
「いまいち」
かもしれないならば、早めにあきらめたほうがいいです。あきらめが遅いと、その分費用が掛かり続けます。極端な場合、教育資金で家計破綻することもあります。
子供の教育費はかけようと思えば無限にかけられます。けれども限度があるので自分の状況を考えて冷静にならないといけません。
ブランド品を買いあさることは無駄の感覚は自覚できますが、教育資金の行き過ぎは親の愛、子供のためという名分が成り立つので、表面化しにくい分、実は危険なんです。
例えば早期教育は早いほど後からの資金が枯渇する危険があります。また子供が小さいときは親の欲目が出やすいし夢を見やすいからお金をかけてしまいがち。
目安は簡単で、自分たち夫婦とその親や親せきを見渡せば、我が子の能力はおよそ推定できます。
もちろん、トンビが鷹を生むことがなくはないですが、そこに期待しすぎると教育という投資でお金が底をつく可能性があります。
理屈を言えば、本当に優秀な子供は、親が切磋琢磨しなくても、お金がかからない難関国立大学などに塾もいかずにすんなり合格してのけます。スポーツも万能で性格も良い。つまり教育費なんてほとんどかからないのです。嘘と思うかもしれませんが、実際にそういう子供がいます。（ちなみに、残念ながら息子ではありません。笑）
４・収入が少ない
収入が少ないならば、まず目を向けるべきは住居費です。収入が少ないというのは一見悪いこともみたいですが、実は日本のシステムは逆転現象が起きることがあるんです。
例えば公営住宅の活用です。倍率がすごいようですが、ネットや書類で見てあきらめずに、直接電話したり、窓口に直接出向くと何らかの情報が入ることがあります。
公営住宅は収入が一定以下で入居できる住宅です。都営住宅、県営住宅、市営住宅などです。（見た目が似ているＵＲ旧公団は反対で一定以上の収入で入居できます）
そのほか無駄な支出を見直しましょう。
ネットでできる副業を始めて種をまくのも一案。大半は収益化に至りませんがやってみないとわかりませんよ。ユーチューブ、ブログあたりは無料で開始できますが、1～2万初期投資して月１～３千円程度で有料プランを使えばさらに効率よくなります。
筆者でさえ、ブログで収益を上げていますし、10年前にブログを開始してから自分のお金ができて新NISAで投資もできています。
５・物価高・インフレによる生活の増大
これは冒頭の「貯金できない」と直結します。貯金なしでは投資どころではないのですが、ではなぜ貯金がないかというと、教育費のかけすぎとか実はここに書いた項目がからんでいることがあります。
今になってインフレだ、物価高だと騒いでいる人は多いですが、そもそも物価は上がるもの。それ自体が現在の日本経済の正解かどうかは別として、ゼロ金利や収入に対して物価が低い状態は継続しないのは当たり前。
筆者が子供のころはお菓子の値段が一年で10円ずつ上がりました。それで子供心に「お菓子の値段って毎年10円も上がるんだな」と思いました。ところがある時期から値上がりしなくなったんです。子供心に「どうして値上げしなくなったんだろう？」と不思議に思いましたが、子供としては値上げしないほうがいいので、それ以上考えませんでした。
ただ、根底にずっとあったのは、
「値上げはするのが当然の時代がある」
という感覚です。これは現在40代前半より若い人はわからない感覚かもしれません。けれども私の年代は子供だったので記憶と意識がある人はそれぞれですが、少なくとも現在年金を受け取っている年代の人は体験しています。
ところが今になって、インフレが・・値上げが・・と初めて見たかのように騒いでいます。
現状は同じではないということです。特に私の親、現在８０代くらいの人が働き盛りのころは、銀行の定期預金が10％の時代があったそう。
こういう場合は投資なんて小難しいリスクをとらなくても、普通に、まじめに貯金するだけで金融資産を作れたんですね。でも今は違います。
ただ、方法はないわけではなく、リスクはあるけれど新NISAで非課税で投資をしていくという方法は開示されています。
今、貯金すらない人がここまでたどり着ければインフレも値上げも対処できる可能性は大きいわけです。
けれども見栄や意地で無計画に教育資金を使いすぎたり、「余ったら貯金」方式の場合はいつまでも抜け出せません。
まとめ
さいごに
今回は「５つのお金の悩み別対処法」をお話ししました。参考になれば幸いです。
