はじめに
今回は
「ぜいたくしていないのに、なぜか毎月赤字」・家計圧迫の原因は、高確率で○○が原因・解決方法とは？
・・という話をします。
今回は、多くの人が陥りがちな家計を圧迫している、大きな支出についてお話します。
これを見直せば、生活に影響を与えないで大幅改善が可能です。
多くの人が保険に入りすぎている
結論を言うと、多くの人が保険に入りすぎています。
保険は一度契約すると安心してしまい、そのままになりがちです。
保険は契約途中に見直しが必要ですが、家族構成やライフスタイルが変化しても、加入時のままになっているものです。
保険料は長期にわたって支払いますから、無駄な契約を見直さないとずっと余計な保険料を支払い続けることになります。
保険の種類
まずは保険の主な種類について知りましょう。
保険と一口に言いますが、その内容により違いがあります。前提として、今回のターゲットは私的保険です。
- 公的保険・・国や地方教協団体が運営している
- 私的保険・・民間の保険会社が運営している
公的保険は公的年金、国民健康保険や国民年金、雇用保険、後期高齢者医療制度、傷病手当金、医療費助成制度などがあります。
私的保険には、死亡保険（生命保険）、傷害保険、医療保険、がん保険、個人年金保険などがあります。
保険加入のきっかけとは
「保険に入りすぎている」
とされるのは私的保険です。
私的保険に加入したのはなぜでしょうか。
自ら率先して加入したのでしょうか。
それとも勤務先に保険屋さんが出入りして、半ば強引に加入を迫られたり、友人知人に頼まれてやむなく加入したのでしょうか。
加入したきっかけは様々かと思いますが、何かしらの私的保険に加入していることは多いでしょう。
勤務先での団体加入
強引に加入を迫られたり義理で加入した場合はともかく、勤務先で団体加入の形式で死亡保険やがん保険に加入しているケースもあります。
この場合は一般に、個人で加入するより割安であるメリットはあります。
ところが保険証券などが手元にないケースが多く、結果、見直しの機会がないままに定年退職を迎えるケースがあります。
また、勤務先経由で契約したのだから
「無駄がないはずだ」
と安心しきっていることがあります。
保険の見直しは定期的に必要
任意で個別に加入した場合でも、勤務先で団体加入している場合でも、定期的に保険の見直しが必要な点は何も変わりがありません。
義理で加入した場合でも、勤務先で推奨された場合でも、自分で確認の行動をとらない限り、契約はそのまま続行されます。
たいていの場合、暮らしの中では変化があります。それにあわせて保険内容を変更する必要があります。
ところが保険内容を減らすことが妥当でも、何もしなければ不要な部分の保険を何年も払い続けることになります。
保険見直しのタイミング
保険の見直しはどういうタイミングで行えばいいのでしょうか。
１・時間枠で行う・・1年おきなど
２・ライフスタイルの大きな変化のタイミングで行う
- 結婚、離婚
- 子供が生まれた
- 家を買った、売った
- 子供の進学
- 転職、定年退職など
そのほかいつでも必要があれば、その時に見直します。
最低でも、一年に一回は見直しすればいいですね。
保険種類を確認する
一般に生命保険といわれる死亡保障タイプの保険ですが、内容によって種類があります。
自分が加入している保険がどのタイプなのかを知っておきましょう。
保険を見直しする場合でも、
「よくわからないから何となく放置し続ける」
というのはありがちだからです。
死亡保障タイプの保険
- 定期保険
- 終身保険
- 定期保険特約付終身保険
- アカウント型保険（利率変動型積立終身保険）
- 学資保険
生死混合タイプの保険
- 養老保険
- 定期保険付特約養老保険
- 生存保障タイプの保険
- こども保険（学資保険）
- 個人年金保険
- 変額個人年金保険
保険の主契約は何？
このように、保険には種類があります。
保険はいろんな保険が詰め合わせパックになっていることがあります。
そうすると、本来のメインの保険がわかりにくくなります。
主契約の保険が何かを把握しましょう。
変額保険の注意点
変額保険は、保険会社が株式や債権を運用して運用結果に応じて保険金や解約返戻金が変動する保険です。
見た目は保険ですが、実態はほぼ投資と同じです。
変額保険は注意しなければならない点が多くあります。
死亡保険金には、最低保証があるものの、解約返礼金、満期保険金に最低保証がありません。
初めから投資と割り切って利用する場合でも、コストが高いというデメリットがあります。
- 終身型
- 有期型
があります。
保険と税金を知っておく
保険に加入するとき、解約しようとするときは、税金のことをあわせて知っておく必要があります。
税金が安くなるケース
保険に加入している間は、その条件が合えば申告することで税金が控除される場合があります。
サラリーマンは勤務先に書類を提出することで年末調整で完結できることがあります。
- 生命保険料控除
- 個人年金保険料控除
保険金を受け取ったときに支払う税金
保険金を受け取ったり満期保険金、解約返戻金などを受け取ったときは、税金を支払わなくてはならないことがあります。
死亡保険金・・相続税、所得税（一時所得）、住民税、贈与税・・のいずれかなど
満期保険金、解約返戻金・・所得税（一時所得）、住民税、贈与税
保険の見直し方法
保険の見直し方法にはいくつはあります。
保険金額の増額と減額
現在契約している保険金額を増やしたり減らしたりすることができます。
保険料支払いの負担を減らす
払済保険
保険期間を従来通りに維持しながらも、今後の保険料支払いの負担をなくす方法です。
保険料の払い込みを中止して、その時点での解約返戻金をもとに、元の契約と同じ保険に変更します。
この場合、保険期間は元の契約と同じですが、保険金額は減ります。特約は消えます。
保険金額を減らして特約はやめることで、保険は当初と同じ期間を維持できます。
保険金額が減ることに不安を感じるでしょうが、実際は当初よりも、保証は多くいらなくなるのが常です。
例えば生命保険は、万が一のときに
「わが子の生活や住まいはどうしよう。教育費は？」
ということが気になるわけですが、子供が社会人になったり、子供2人のうち1人が社会人になったり、教育費のめどがついたり、祖父母から資金を援助されたりと、さまざまです。
状況に応じて保険金額を減らせば、このようにこれまで毎月払っていた保険料をざっくるなくせることがあります。
延長保険
元の保険金額を変えずに、保険金額を元より短くします。
保険料の払い込みを中止して、その解約返戻金をもとに一時払いの定期保険に変更します。
特約は消滅します。
期間は短くなりますが、保険金額は変わりませんし、以後の保険料負担がいらなくなります。
例えば、子供が社会人になるまでの保証目的の場合、子供が社会人になった時点で保険は不要になるわけです。
必要な期間必要な保険金の保証を維持したら、延長保険にすることで、変更以後の保険料払い込みが不要になります。
払済保険と延長保険の税金について
払済保険と延長保険の税金についてはこちらをご覧ください。
No.1755 生命保険契約に係る満期保険金等を受け取ったとき｜国税庁
50～60代の生命保険料額は平均年払込額は、50～60代で約38万円～43万円です。
年間の支払いで、これだけの金額負担を減らせるのは大きいですね。
通常の満期返戻金、満期金受け取りは税金がかかることがあります
そもそも解約してしまう場合は、解約返戻金などを受け取れる場合があります。
ただしこの場合、税金がかかることがあります。そのため保険を解約して返戻金や満期金を受け取るときは、ほかの収入との兼ね合いを確認しましょう。
まとめ
- はじめに
- 多くの人が保険に入りすぎている
- 保険の種類
- 保険加入のきっかけとは
- 保険の見直しは定期的に必要
- 保険見直しのタイミング
- 保険種類を確認する
- 保険と税金を知っておく
- 保険の見直し方法
- 保険料支払いの負担を減らす
- まとめ
- さいごに
さいごに
今回は
「ぜいたくしていないのに、なぜか毎月赤字」・家計圧迫の原因は、高確率で○○が原因・解決方法とは？
・・という話をしました。
参考になればさいわいです。
